事前に不動産売却のトラブルを避けたいと考えるなら、住宅診断がおすすめです。
しかし、活用する場合は注意点もあるため、自分に必要なのかよく考えましょう。
売主にとってのメリットや注意点をご紹介しますので、不動産購入を検討されている方はぜひ最後までお読みください。
不動産売却時の住宅診断とは？
住宅診断とは、ホームインスペクションとも呼ばれるものです。
住宅診断士が第三者的な立場から住宅の欠陥や劣化をチェックし、改修すべき箇所や時期、費用を診断してアドバイスをくれるサービスのことを指します。
検査を実施するため費用がかかりますが、売主が瑕疵を負うリスク対策として活用すると安心して売ることができるでしょう。
また、今後は人口減少にともない空き家が増える恐れがあるため、政府が中古住宅の流通を促す理由から、住宅診断を推奨しています。
日本人は新築住宅を好む傾向がありますが、住宅診断をしている中古住宅なら、買主としても安心です。
不動産売却で住宅診断をするメリット・デメリット
売主が診断を活用するメリットは、トラブルを防ぎやすい点です。
修繕箇所が明確になることで買主は納得して購入できるため、購入後のトラブルに発展しにくい特徴があります。
また、住宅診断をすることで重大な修繕箇所があれば、専門家のアドバイスも得られます。
修繕が必要な住宅であっても、買主は費用負担が明確になり安心でしょう。
ほかのメリットとしては、住宅診断をおこなったあとの中古住宅として売り出せば、不動産売却しやすい点も挙げられます。
診断がない住宅は買主にとって不安ですが、診断があれば安心して買えるため買主が早く見つかりやすいでしょう。
スムーズな不動産売却を目指すなら、診断費用が多少かかってもメリットがあるためおすすめです。
また、デメリットは住宅診断費用が発生する点です。
大きな問題があってもそのまま売ることは可能ですが、修繕するかは悩みどころかもしれません。
ほかにも、修繕対応が求められる場合もあります。
不動産売却で住宅診断をする際の注意点
住宅診断を利用するならいくつかの注意点があるため確認しておきましょう。
注意点としては、必要資料を用意するのに時間がかかる点です。
用意する資料とは、間取り図・配置図・地盤調査報告書・施工報告書などです。
住宅を購入した際にもらった資料を事前に準備する必要があります。
また、不動産売却では誰が診断費用を負担するのか確認しておきましょう。
住宅診断の費用の相場は10万円以内が多いのですが、2次審査が必要なときはさらに費用がかかる場合があります。
ほかの注意点としては、見つかった瑕疵は修繕が必要となる点です。
そのまま不動産売却すれば修繕費用の負担はありませんが、診断で重大な修繕箇所が見つかれば、売主が負担しなければなりません。
まとめ
不動産売却の際にスムーズに売りたいと考えているのであれば、住宅診断の活用がおすすめです。
売主は売却後のトラブルを防ぐためにも、売却前に住宅診断を受けて、住宅の状態を確認しておきましょう。
これから不動産売却を検討されている方は、ぜひ今回の記事を参考にしてみてください。
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